新型コロナウイルス感染拡大によって現地訪問が制限されるなか、物件のバーチャルツアーは投資家やテナントに一つの解決策を提示しています。

バーチャルツアーは新型コロナウイルス感染拡大以前に登場したテクノロジーですが、ロックダウン時において急速に勢いを増し、商業用不動産取引プロセスにおける柱となる可能性があります。
現在リモートワークを余儀なくされている多くの不動産専門家にとって、ドローンやGoogleストリートビューの映像、幅広く採用されているMatterport 3Dといったバーチャル内覧ツールは、投資および賃貸借契約におけるプロセスの初期段階に利用されています。
専門家は「新型コロナウイルスの影響でますます移動が制限されるなか、物件のバーチャルツアーへの関心は飛躍的に高まっている。非常に早い時期にアジア主要都市におけるロックダウンが追い風となったようで、短期間のうちにバーチャルソリューションに注目が集まっている」と説明しています。

新型コロナウイルスが蔓延する前、バーチャルツアーは商業用のテナントや投資家の間で限定的に利用されてはいたものの、賃貸住宅セクターが主な領域でした。ほとんどの顧客は物件を直接現地で視察したいと考えていましたが、わずか数カ月のうちにその動向は大きく変化しました。

バーチャルツアーはゲーム業界を起源としており、ますます高度化するテレビゲームと同じように進化を遂げています。例えば、住宅セクターでは3DやVRヘッドセットの利用が普及し、臨場感あふれる内部空間を見せたり、周辺エリアを可視化したりしています。
専門家は「次のステップでは、既存のツールが事実やデータをバーチャル・ウォークスルー内でいかに取り入れるかを調査する。新しいツールが次々と誕生し、さらに技術が進めば、不動産の意思決定に要する時間の短縮にもその技術が生かされていくだろう。3カ月－6カ月の標準的なプロセスも短縮される可能性がある」と指摘しています。

ただし、高度な技術には同時に、基盤となる確実なコネクティビティが必要となります。間もなく開始される5Gネットワークが役に立つでしょう。バーチャルツアーはデータ集約型であり、複数の参加者が必要です。すなわち、一般にはデジタルにおける高度な技術サポートが求められます。この数週間のうちに多くの人が体験したように、同時多発的にオンライン状態になる場合は特に重要になります。
依然として移動が制限される限りバーチャルツアーは不可欠で、わずか数カ月のうちにその価値を十分証明し、意思決定プロセスのなかで安定的な立場を築き上げたともいえるでしょう。現在のバーチャルツアー需要拡大の成果は、最終決定のためには常に内覧が必要であるにせよ、多くの候補物件の中から意思決定の際の候補を絞ることが可能になった点だと言われています。
とはいえ、現地訪問の必要性は依然として継続するでしょう。投資家もテナントも、直接物件を見ることなく大きな取引を締結することは決してないからです。しかし、不動産事業のデジタル化が進み、新たなテクノロジーにもっと親しみを感じるようになるにつれ、人々はテクノロジーをもっと信用するようになり、従来どおりの物事の進め方は、この先数年で変化していく可能性は決して低くはないでしょう。

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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