コロナ禍でオンライン消費が急増する⼀⽅、商品配達を担う物流現場では、配達数量や物流コストの増加に加え、倉庫内でクラスター（集団）感染が発⽣するなど、対応策が課題となっています。今回は、⾮接触で作業効率を向上させる倉庫・物流ロボット（以下、倉庫ロボット）を紹介します。

⼩売⼤⼿が注⼒するロボティクス技術とは

EC（電⼦商取引）⼤⼿の⽶アマゾンは、2012年以降、20万台超の倉庫ロボットを運⽤しています。そして、ロボットや⾃動化システムの研究を重ね、倉庫の保管能⼒を40％⾼めることに成功し、作業者の負担軽減や安全性向上も実現しています。最近では、倉庫内の感染防⽌や物流コストの削減のため、物流全体の⾃動化を模索しています。
例を挙げれば、倉庫内で倉庫ロボットが衝突しない経路を⾃動計算するAI技術の開発、⾃動運転技術を持つスタートアップ企業の買収検討、デジタル貨物運送会社への投資などがあり、ロボットの活⽤範囲を広げようとしていることがうかがえます。
⼀⽅、⼩売⼤⼿の⽶ウォルマートも、ロボティクス技術を取り⼊れています。顧客がオンラインで注⽂した商品を店舗で無⼈で受け取れるピックアップタワーを導⼊し、コロナ禍の中でも業績を伸ばしています。このほか、オンライン⾷品オーダー⽤のピッキングロボット「Alphabot」も導⼊しており、倉庫ロボットを応⽤しながら、⽣産性を⾼めようとしています。

アジア各国でも倉庫ロボットの実⽤化が加速

中国では倉庫ロボットが急速に普及しているようですが、隣国の韓国でも、物流倉庫内でクラスター感染が発⽣したことをきっかけに、倉庫ロボットの利活⽤が⼀気に進みそうです。通信⼤⼿の韓KTは、5G（第5世代移動通信サービス）環境で⾃律⾛⾏する運搬カート「ナルゴ」と作業者に追従して仕分け作業をサポートする「タルゴ」を⾃社開発し、⾃社の物流センターでの稼働を開始しました。同社は、これらのロボットを導⼊したことで、作業者の移動距離が半減するなど、作業環境が向上したとしています。
海外の倉庫ロボット開発担当者は業界の内部事情として「ディープラーニングなど最新AIを駆使した倉庫ロボットであれば、数千〜数万台を同時に運⽤することも可能だ。危険・重労働という倉庫作業の環境やイメージ改善に寄与することもできるだろう」と話しています。
コロナ禍がもたらした環境変化に加え、ロボティクスの先端技術は、倉庫の在り⽅そのものを変容させようとしています。今後、より⾮接触で効率性に⻑けた新たな倉庫ロボットの供給や、物流の⾃動化ソリューション（課題解決）の提供が増えていくと期待されます。

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

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